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生後すぐ発症して命に関わる危険もある百日咳

乳幼児が発症すると命の危険に関わる病気の一つに、「百日咳」があります。

特に生後すぐ発症する可能性もあるため、出産を控えているは、百日咳についての基礎知識を持っておいたほうがよいでしょう。

そこで、百日咳とはどんな病気なのか、発症した場合はどう対処すればいいのか、ご紹介します。

百日咳とは？

成人患者の割合は、2001年には全患者のち2.8％だったものの2010年には56％に。

大学病院で集団感染したケースもあるなど、大人にとっても無縁ではありません。

特に、乳児期にワクチンを受けていない大人は、百日咳に感染する可能性が高まります。
一般的な咳との違いが分かりにくいため、咳が出るくらいでは、百日咳である可能性を考えることもないまま、周囲に百日咳の菌をまき散らしてしまうケースもあります。

百日咳の症状

子供の百日咳の症状

子供の場合、症状は3段階に分類できます。

初期＝「カタル期」の症状は鼻水やくしゃみ、微熱など風邪に近いものですが次第に咳が強まります。

カタル期から1週間から2週間後、「咳発作期」に入ると、百日咳特有の咳が出てくるようになります。
咳が連続して起きるようになるだけではなく、最後に息を吸い込むような咳になります。
6週間程度続くこともありますが、成人の場合は呼吸器が成長していることもあり、この症状は出ません。

発作は夜に出ることが多いのですが、痰が出ると発作が終わるので、咳も一時的に収まります。
その後、発作の回数が低くなると回復期に突入していることが分かります。

大人の百日咳の場合

大人の場合、一般的な風邪の症状に似てはいますが、風邪が長引いている場合には百日咳を疑ってもいいかもしれません。

子供よりも気管や免疫が成長していることから、大きな症状が見られないケースが多いものの、なかなか風邪が治らないと感じる場合には百日咳の可能性があります。

百日咳の原因

百日咳の特徴は、一度感染し、回復しても再び感染する可能性があることです。

一度感染すると体内に免疫ができます。
免疫ができて以降は感染しない症状もありますが、百日咳は何度でもかかる症状なのです。

また、大人がかかる可能性もあるだけに、大人から子供・乳幼児へ感染してしまうケースがあります。

特に大人の場合、百日咳の自覚症状が希薄なため、何ら対策を行っていない大人が乳幼児や子供と一緒になった際、飛沫、あるいは接触によって感染させてしまうケースもあります。

百日咳の予防法

マスクの着用

百日咳は飛沫（ひまつ）感染する病気ですので、人ごみの中ではマスクを着用したほうがよいでしょう。

特に成人の百日咳の場合、自覚症状がないケースもあるので、百日咳だと自覚していない人間が百日咳の菌をまき散らしているケースも・・・。

手洗いやうがいの徹底

外出先から帰宅した際は手洗い・うがいを徹底することにより、体内の菌を取り除くことができます。

ワクチンの接種

ワクチン接種は、百日咳に対して高い効果が見込めます。

日本では

• 百日咳、破傷風、ジフテリアの3つを予防するDPT3種混合ワクチン
• 百日咳、ジフデリア、破傷風、不活化ポリオの4つを予防するDPT-IPV四種混合ワクチン

が用意されています。

子供の場合、どちらかのワクチンを接種するとよいでしょう。
特に百日咳は何度でもかかる症状なので、ワクチンを接種することで百日咳の予防につながります。

百日咳にかかってしまったら・・・

百日咳が疑われる場合にはどのように対処すると良いのか、その方法をご紹介します。

衛生面の徹底

百日咳は菌によって感染します。

飛沫・接触によって感染することから、百日咳にかかっていると疑わしい場合には、衛生面の徹底が求められます。

マスクの着用だけではなく、外出先から帰宅した際には手洗いやうがいを徹底してください。

子供が百日咳の場合には、子供がどこかに触れば百日咳の菌を家中にまき散らしていることになります。
こまめに洗浄・消毒するなど、家庭内の衛生環境にもこだわりましょう。

医療機関を受診

風邪が長引いていると思ったら、まずは医療機関を受診してください。

百日咳の治療には、抗生物質が有効です。
カタル期に服用することで症状を軽減でき、治療効果が高く、咳発作期でも周囲への菌の拡散防止に役立ちます。

一方、持病、あるいは他の症状を患っている場合、百日咳だけの治療ではなく、複合的な治療が求められます。

大人の場合、普通の風邪なのか、それとも百日咳なのかは簡単には判断できません。
症状が似ていますので、適切な判断を仰ぐために、医療機関を受診してください。

自覚症状に乏しい症状でありながら、感染力の強い症状なので自分の知らないところで周囲に菌をまき散らしていることになるので、医療機関で適切に対処してもらいましょう。